

日本テレコム株式会社が運営するインターネット接続サービス「ODN」では、
2003 年よりURLフィルタリングの商用サービスを提供。
数万人規模の利用者数を誇っている。そのサービスを支えるのがInterSafe WebFilterだ。
近年、インターネットの有害情報を巡る話題が連日マスコミに登場。これをうけて、東京都でもURLフィルタリングサービスの積極的な提供をISP 各社に呼びかけている。こうした社会的なニーズを先取りするものとして、各方面の注目を集めているのが、日本テレコム株式会社の運営するインターネット接続サービス「ODN」のオプションサービス「Web フィルタ」だ。同サービスでは、ウイルスチェック機能とURL フィルタリングが組み合わされて提供されており、そのフィルタリング機能をInterSafe WebFilter が担っている。
そもそもODNが商用サービスとしてURLフィルタリングを提供するに至ったきっかけは、同社の営業サイドから伝えられたお客様からの要望だったという。「当時はISP 他社によるコンシューマ向け商用フィルタリングサービスの提供例はなかったのですが、大手ISPであるODNとしてはお客様のニーズに積極的に応えて行きましょうと始めました」(インターネット・データ事業本部コンシューマODN 担当 本多 恵氏)
▲会員向けサイト「ODN Cafe」でフィルタリ
ングの活用を紹介
URLフィルタリングには、大きく分けて2つの方式がある。ひとつはフィルタリング専用のサーバを設置して集中処理するゲートウェイ型で、もう一つはユーザ側の個々のパソコンにソフトウェアをインストールするクライアント型だ。ODNではサービス提供に際して、InterSafe WebFilter を含むこれら各方式のフィルタリングソフトウェア5製品を比較検討している。
「クライアント型の製品は自由度が高い利点もあるのですが、お客様自身でいろいろ設定をやっていただかなければならず、サポートが大変なので今回は選択対象から除外しました。また、ゲートウェイ型の製品でも、導入を検討した時点では負荷分散でキャッシュ一体型というものが多かったのですが、これだとシステムの拡張性に難があるので、ICAPに対応※したInterSafe WebFilter に当初から注目していた次第です」(ODN システム開発担当マネジャー 木村健一氏)
お客様側の負担軽減とシステム構築の柔軟性から有力候補として絞り込まれたInterSafe WebFilter だが、最終的にODNをInterSafe WebFilterの採用へと踏み切らせた大きな要素は、なんといってもURLデータベースの精度とパフォーマンスだ。「海外の大手ベンダの製品はURLデータベースの収録総数自体は多いものの、日本語サイトのURL数だけで見るとInterSafe WebFilterのほうが多い。フィルタリングの精度はURLデータベースに依存しますから、日本語サイトに特化して精度の高いInterSafe WebFilterは、営業サイドの要請にも合致して優位は決定的でした。それに、InterSafe WebFilterは秒間あたりのパフォーマンスでも他製品より優れていました」
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フィルタリングには、実績のあるInterSafeを採用