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アルシー セキュリティブログ

テレワークのセキュリティ、押さえておきたい3つのポイント

ポイント①:通信経路のリスク対策

テレワークにおいては、社外のWi-Fi に接続して仕事をすることが多くなるだろう。このとき、もしも通信が暗号化されていないフリーWi-Fiを利用すれば、業務のやりとりが盗み見されたり、入力した個人情報やID・パスが流出したりする恐れがある。また、正規のSSIDを装った「なりすまし」アクセスポイントに気づかず接続してしまい、通信内容を盗み取られる危険もある。
また、VPNによるリモートアクセス環境が整っている場合でも別の課題がある。例えば、急なテレワーク導入で想定以上の端末が接続した場合には多大なサーバー負荷がかかる。接続上限を超えて通信が遮断されたり、接続が不安定になったりすることで業務効率が低下し、システム管理者の負担も増大してしまうので、注意が必要だ。

Wi-Fi セキュリティVPN サービス
「Wi-Fi Security for Business」で対策!

自宅のWi-Fi も公共施設のフリーWi-Fi も、全ての通信をワンタッチで暗号化。25カ国3,000カ所以上に設置されたVPN サーバーに接続できるので、どこからでも安全に通信ができる。専用のVPN サーバー( 固定IP アドレス) を設置できるオプションを利用すれば、メールやグループウェアなど、クラウドサービス側でIP アドレスによるアクセス制限ができ、自社で専用のリモートアクセス環境を用意する必要なくセキュアに利用することができる。また、公衆回線を使って仮想のプライベートネットワークを構築するため、サーバー負荷を気にすることなく快適なテレワーク環境を実現する。

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ポイント②:インターネット利用のリスク対策

社内接続時は十分なセキュリティ対策がなされていても、社外では自由にインターネットへアクセスできてしまう、そんな環境になっていないだろうか。社内ネットワークに接続していないと自社のセキュリティポリシーが適用されず、インターネット利用が野放しになっている企業も少なくない。
このような状況では、Web閲覧を通じたウイルス感染や、シャドーITによる情報漏洩リスクに対応することができない。また、自宅だとついつい長時間にわたり仕事に関係のないサイトを閲覧してしまったり、SNSへの投稿に夢中になってしまったり、という話をよく聞く。インターネットの業務外利用を把握・管理できないために業務効率が低下するのであれば、せっかくテレワークを導入しても本末転倒だ。

マルチデバイス対応
Webフィルタリングサービス「InterSafe CATS」で対策!

働く場所・端末を問わず、インターネット経由の脅威をブロック。クラウドサービスの私的利用やセキュリティリスクのあるサイト、業務に不要なサイトの閲覧を防止することで情報漏洩を防ぎ、生産性を向上させる。また、Webアクセス状況が一目でわかるレポート機能やログダウンロード機能により、テレワーク環境での社員のマネージメントにも役立てることができる。Webフィルタリングデータベースは国内大手携帯キャリア3 社が採用。精度の高い安全なインターネットアクセス環境を実現する。

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ポイント③:端末データのリスク対策

管理者の目が行き届かず、社内ネットワークに接続していないテレワーク環境では、端末上に保存されたデータやファイルをいかに守るかも重要なポイントだ。リモートワーク時の紛失・盗難はもちろんのこと、安全でない社外ネットワークへの接続によるウイルス感染や、自宅でのプリントアウトなど紙媒体による情報漏洩のリスクも考慮して対策を打つ必要がある。これらは社員それぞれが気を付けるだけで完全に防げるものではない。「誰にでも起こりうること」という前提に立ち、万が一に備えたシステム的な対策が大切だ。

クラウド型情報漏洩対策サービス
「InterSafe ILP Cloud」で対策!

盗難・紛失やウイルス感染で万が一ファイルが流出した場合でも、暗号化により第三者からの解読を防ぎ、情報漏洩を防止する。権限が付与された端末であればファイルは暗号化したまま普段どおりの操作で利用することができるので、業務を妨げることもない。また、ネットワーク接続や外部デバイス利用、プリンタ印刷などの許可/不許可を制御することで、内部からの情報漏洩も防止する。社外環境ではVPNサーバー以外への接続を禁止することでVPN利用を強制し、安全な通信環境を確保することも可能だ。管理サーバーへの接続/非接続の状態に応じてこれらのポリシーは自動的に切り替わる。端末内のデータやファイルを保護し、不要な外部接続を防ぐことで、安全な端末環境を実現する。

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テレワーク導入を支援する助成金・補助金の活用を

ALSI のテレワークソリューションは、(公財)東京しごと財団が補助する「はじめてテレワーク(テレワーク導入促進整備補助金)」の申請対象サービスとして登録されている。急なテレワーク導入でコストがかけられない場合は、こうした助成金・補助金を活用してみるのも有効な方法といえるだろう。

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